7月13日、日本がん治療学会は、若いがん患者の妊孕性温存のためのガイドラインを発表しました。その読売新聞の記事が、The Japan News にも掲載されました。
子どもを持つ可能性を残す場合、卵子や卵巣の凍結などにかかる高額な費用の工面は、若い世代には高いハードルとなります。国が助成制度を設けるべきであり、子どもを持つ可能性を残すための金銭的な支援があれば、若い患者はもっと希望をもって治療に臨めるとコメントさせていただきました。
（2017年7月26日 The Japan News ）
（吉村 やすのり）
