コロナ禍でのオンライン治療

オンライン診療は、高齢者らが病院に出向かずに医療サービスが受けられるため、コロナ禍で増えてきています。オンライン診療は、患者と医師がつながる新しいコミュニケーション手段です。電子カルテなど医療機関同士の情報共有、活用基盤の構築や患者が自身の検査・診療・投薬情報にアクセスする生涯型電子カルテの実証実験なども進んでいます。
10月末時点では、全国の約1万6,600の医療機関がオンライン医療に対応しています。それでも全国の病院・一般診療所の合計の15%で、初診から実施できるのは6.3%にすぎません。しかし、初診は病名を特定するために触診や検査をした方が良いと思われます。オンライン診療で得られる情報には限界があります。また、オンライン診療のシステムの導入費用が高いことや、診療報酬が低く設定されていることもあり、小さな医療機関だと導入しづらい点もあります。

(2020年12月5日 日本経済新聞)
(吉村 やすのり)

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