ドクターヘリ含め医師の救急現場への出動は、近年急増しています。総務省消防庁の調査によれば、2016年は3万5,719件で10年前の4.9倍に上っています。しかし、施設間の差が大きくなっています。ドクターカーの費用は、病院の持ち出しになることが多くなっています。運転手らの人件費を含めた年間経費は約5千万円に上ります。
特色のあるドクターカーの運用をしている病院もあります。県立尼崎総合医療センターは、小児専門のドクターカーを始めています。全国的にも珍しく、特に子どもが起こす痙攣などで、活躍が期待されています。中津川市民病院では看取りにも対応しています。出動した医師が現場で診察し、患者が終末期で救命が難しく、本人や家族が延命治療を望んでいなければ、自宅などで看取る選択肢を家族に示しています。僻地では訪問診療をしている医師だけで看取りに対応するのは限界があります。今後のドクターカーの運用にも多様化が要求されるようになります。
（2018年4月11日 朝日新聞）
（吉村 やすのり）
