2018年版自殺対策白書は、人口10万人当たりの15～34歳の自殺者数を示す自殺死亡率を発表しています。先進7カ国のデータを比較し、日本は最悪の17.8（2014年）を示しています。事故による死亡率の約2.6倍に上り、7カ国で唯一、死因の1位が自殺となっています。国内全体の自殺死亡率は10年頃から減少傾向ですが、10歳代以下は横ばいが続いています。
苦しい立場に置かれている子どもは、自ら声を上げるのをためらいがちになります。子どもにSOSの出し方を教える授業が始まっています。子どもが理解しやすい身近なテーマから、信頼できる大人に助けを求めることの大切さを伝えることが大切です。例えば自殺の危険性が高まるとされる夏休み明けなど、年数回はSOSの出し方を復習することも必要です。特別な授業にとどまらず、学校教育全体で命の大切さを伝え、自殺対策を講じる必要があります。
（2018年8月7日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
