わが国の取締役の平均年齢は59.5歳です。米国の61.3歳より若いのですが、世界平均の57.2歳を上回り、高齢順で世界97カ国中28番目です。ただ、新規株式公開企業で若年化が進んでいます。主要国で最も若いのは中国です。モバイルゲームや携帯端末などのテクノロジー系企業では30代の取締役が多く、全体の平均でも50.2歳です。ロシアも50.7歳と若くなっています。一方、主要国では、米国や台湾は62.7歳、スペインは61.1歳、オランダは60.2歳などが高齢者が多くなっています。
若い経営者が率いる企業が増えると、全体の平均年齢も下がります。新興市場に昨年上場した社長の2割弱が20～30代です。一方、歴史の長い大企業では内部昇格して取締役に就き、長く勤める例が多くなっています。取締役の年齢と成長余力には必ずしも因果関係はありません。
（2018年4月8日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
