団塊ジュニアは、1990年代のバブル経済崩壊後に大学などを卒業し、就職氷河期に直面しています。いわゆるロストジェネレーションと呼ばれる世代です。新卒採用時に正社員になれずに無職や非正規雇用になった人が多くみられます。この世代の2018年の人口は794万人と、生産年齢人口（15～64歳）の1割を超えています。これに加えバブル期に入社した世代と、人手不足から処遇改善が進む若手に挟まれ、重要なポストに就く機会が少なくなっている世代でもあります。
この45～48歳の団塊ジュニア世代の消費が伸びていません。現在の50代後半が40代後半だった時と比べると、月の消費支出額は1割弱少なくなっています。バブル経済崩壊の影響を最初に受けた団塊ジュニア世代は、消費の構造変化の象徴とも言えます。団塊ジュニア世代の掘り起こしは、次の世代を攻略するカギにもなります。
（2019年7月24日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
