オーストラリアのニューサウスウェールズ大学などの研究チームは、対策を強化しなければ、今後50年間で4,400万人以上が子宮頸がんになると推計しています。世界の女性が12～15歳でワクチンを接種し、生涯で2回、感染の有無を調べる検診体制を整えれば、がんになる人を50年間で1300万人減らせると試算しています。今世紀末までに、ほとんどの国で10万人当たりの患者が4人以下となり、子宮頸がんを撲滅できるとしています。
日本では2013年HPVワクチンが定期接種となりましたが、様々な副反応報告がなされたことにより、積極的勧奨が中止されたままになっています。HPVワクチンは80ヶ国以上の国で定期接種プログラムとなっており、このままの状態が続けば、わが国の女性だけが不利益を被ることになってしまいます。
（2019年2月20日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
