小児がんは医療技術の進歩で70～80％の患者は治るようになったとされています。しかし、2016年の人口動態統計によると、小児がんは5～9歳、10～14歳の死因の首位で、現在でも多くの子どもが亡くなっています。小児がんは患者が発育途中ということもあり、抗がん剤や放射線治療などの影響で、様々な成長障害や妊孕性が失われることがあります。連携病院は拠点病院の支援を受け、治療の影響について患者らへの将来のケアも行っていきます。
厚生労働省は、2019年より小児がん拠点病院と連携して治療を行う小児がん診療連携病院（仮称）を全国に設けます。拠点病院は現在15カ所しかなく、約6割の患者は拠点病院以外で治療を受けています。厚生労働省によると、小児がんの発症者は年2,000～2,500人で、少ない経験で治療を行っている病院もあります。小児がん拠点病院を退院した後、家の近くで安心して通える治療環境の整備を求める患者や家族も少なくありません。
（2018年4月3日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
