遺伝カウンセリング体制
日本産科婦人科学会倫理委員会のアンケート調査によれば、遺伝カウンセリングにかかわる担当者は、臨床遺伝専門医100％、認定遺伝カウンセラー60.2％、遺伝看護専門看護師1.2％、専門医以外の医師36.1％、専門職以外の看護師・助産師25.3％、その他（臨床心理士、認定前の遺伝カウンセラー）9.6％であり、臨床遺伝専門医が必ず遺伝カウンセリングを担当しています。
また、全体の66％の施設で遺伝カウンセリングを複数の担当者で実施していました。担当者の組み合わせとしては、臨床遺伝専門医＋認定遺伝カウンセラーが39％、臨床遺伝専門医＋認定遺伝カウンセラー＋専門医以外の医師（あるいは看護師その他）が32％であり、これら両者を合わせて71％でした。これらのことから、遺伝医療の専門職が少ない中でも、指針に則ったNIPT診療が行われていることがわかりました。
（母子保健 2018年10月号）
（吉村 やすのり）
