上場企業の2022年4～12月期の売上高純利益率の上位には、高単価と販売増を両立できている企業が目立ちます。東証プライム上場企業の4～12月期の純利益率は5.4％と、前年同期の7％から悪化しています。長期化する材料高や部材不足などでコスト負担が増し、売上高が2割近く増える中で、純利益が約7％減ったためです。
製造業では、新型コロナ治療薬が好調の塩野義が利益率、伸び率ともに首位でした。非製造業の首位は川崎汽船で、利益率は88％にのぼっています。純利益は、投資家が注目する自己資本利益率（ROE）を構成する要素の一つでもあります。株式市場では、景気の不透明感が強まると、収益力の高い企業には投資マネーが入りやすくなります。
（2023年3月2日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
