国立成育医療研究センターなどの研究チームは、約1万5,000人の高齢者を対象に買い物や食事の準備などを自分で行う自立度と、子ども時代の経済状態との関係を調べています。子どもの頃の生活水準の低さは、高齢期の自立度の低下に関係しています。子どもの頃に身に付いた食習慣や生活習慣が大人になっても続くことによります。うつや心臓病などを発症しやすくなるなどの問題もあります。
社会で普通の生活を送るための十分なお金がない貧因状態の子どもは、6人1人いるとされています。貧因世帯の子どもほどインフルエンザワクチンの接種率が低く、医療機関の受診を控える割合が高くなっています。経済的に苦しい暮らしが子どもの健康に悪い影響を与え、しかも長期にわたる可能性があります。
(2017年4月30日 読売新聞)
(吉村 やすのり)