大企業の健康保険組合は、インターネットを通じて離れた場所の医師が診察する遠隔診療を活用した禁煙外来プログラムを相次ぎ導入しています。一度診察を受ければ、以降は自宅でスマートフォンなどを通じて受診でき、治療の継続率が高まると期待されています。社員の喫煙率を下げて病気を予防し、医療費抑制にもつなげたい考えです。
通常の禁煙外来では、12週間で5回の通院が必要です。移動の手間や待ち時間などが、治療を中断する原因となっていました。遠隔禁煙外来ならば、その負担を減らすことができます。政府は、2020年東京五輪・パラリンピックに向け受動喫煙防止対策を強化する方針を打ち出しています。喫煙率を下げ、健康増進につなげるために遠隔禁煙外来を利用することは大切です。
（2017年1月28日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
