長時間労働の弊害

 経済協力開発機構(OECD)によれば、日本人の1週間あたりの平均労働時間(短時間労働者を含む)は33時間29分であり、フランス人の2倍です。OECD加盟国で労働時間が最も長くなっています。しかし、労働者が1人あたりどれだけの付加価値を生み出しているかを示す労働生産性をみると、日本は米国の6割にとどまっています。日本人は働く時間が短い海外の人に、成果で見ると負けています。
 効率の悪い原因の一つに、日本は個人の仕事の範囲が曖昧であることがあげられます。1週間あたりの労働時間が50時間を超える人は、所定時間で働く人に比べてメンタルヘルスが悪化する傾向にあります。疲れて働く意味を見失うと、仕事の効率下がります。健康を損なえば働けなくなってしまいます。働き方の見直しをすることで、優秀な人材が集まる企業は、生産性が高まる可能性があります。

(2017年5月5日 日本経済新聞)
(吉村 やすのり)

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