リクルートワークス研究所の調査によれば、回答者に仕事内容を「本来業務」、「周辺雑務」、「手待ち時間」に分類させたところ、本来業務以外が全体平均で25％を占めていました。長時間労働になりがちな仕事は、客待ちや待機などの手待ち時間や周辺雑務の割合が高くなっています。特に営業職など週の労働時間が全体平均より長い職種では、周辺雑務や手待ち時間の割合が高いケースが多くなっています。
本来業務の割合が高いのに長時間労働になる場合は、人手不足と考えられます。周辺業務や手待ち時間の割合が大きい場合は、いろいろな方法で長時間労働を解決できると思われます。周辺雑務が多いなら、資料作りなど日常業務を見直す、ITや人工知能などで業務プロセスを効率化することが可能です。手待ち時間が長いなら、空き時間を研修などに活用する、商習慣を見直すといった対策が考えられます。
（2017年8月15日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
