厚生労働省の2016年の調査によると、仕事をしながらがん治療をする人は、約36万5千人に上ります。一方、仕事を辞めてしまう人も少なくありません。国立がん研究センターなどの2015～2018年の調査では、がんの疑いの説明を受けた時点で、33.3％が離職を検討し、5.7％は確定診断を受けるために専門病院を受診するまでに離職していました。理由は、周囲に迷惑をかけたくなかったと、体力的に続ける自信がなかったです。
厚生労働省は2016年、治療と仕事の両立を支援するため、企業向けのガイドラインをまとめています。3週間おきの抗がん剤治療など、短時間の治療のために定期的な通院が必要となる患者は少なくありません。ガイドラインでは、時間単位の有給休暇や、短時間勤務などの充実を求めています。仕事の配慮をしてもらうためには、治療に関する情報を職場と共有することが重要です。がん患者の治療計画などを、主治医が産業医と共有し、仕事と治療の両立を支援する取り組みに対し、診療報酬がつくようになっています。職場と医療機関が情報共有することで、辞めようか悩んだり、体力が続かないと困っていたりする人を減らすことにつながります。
（2020年2月7日 朝日新聞）
（吉村 やすのり）
