本臨床研究の成果
① NIPTの日本への導入が大きな混乱なく行われ、産科臨床で実施するためのNIPTのデータが蓄積された。
― 35歳以上の妊婦において、胎児染色体疾患の可能性をみる検査の選択肢が増えた。
― 2015年以降、羊水検査数が減少に転じたことが確認された。
②周産期遺伝カウンセリングを行う施設の整備が促進された。
―各地域の中核的な周産期センターにおいて、臨床遺伝専門医の資格を取得した医師や資格取得を目指し研修する医師が増え、認定遺伝カウンセラー の雇用も促進された。
③出生前診断に関する社会の関心と理解が高まった。
―遺伝カウンセリングを受けた妊婦が積極的に遺伝カウンセリングを評価している。
―出生前検査に対する社会的な理解と認知の促進に向けた活動にも積極的 に取り組ん
んだ。
―「一人ひとりの妊婦に対し、時間をかけて遺伝カウンセリングを行う体制のもと、個人
の自己決定によって検査が施行されること」について、社会的には一定の理解が得られ
る状況になった。
(吉村 やすのり)