医療の科学的根拠を評価する国際組織コクラン共同計画によれば、15～26歳の女性が子宮頸がんワクチンを接種することにより、がんになる前段階の前がん性病変になるリスクが下がるとの調査結果を報告しています。
結果は、過去8年間の計26の臨床研究についてデータを分析し、15～26歳の女性が前がん病変を発症する割合は、未接種者は1万人あたり559人なのに対し、接種者は391人でした。HPV未感染の女性に限ると、ワクチンで発症割合が82分の1に減少していました。より年齢の高い女性では効果がなく、感染前の接種が必要とみられます。
（2018年5月16日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
