保険制度以外のサポート
不妊治療に関する金銭面以外のサポートへのニーズについて質問したところ、勤務先での不妊治療に対する上司、同僚などの理解（風土）が58.0％、不妊治療として申告せずとも、有給休暇をいつでも、誰でも取得できる風土が52.9％、企業における不妊治療を目的とした休暇制度や時間単位の休暇が48.1％と、企業からのサポート対応を求める声が多くみられています。
不妊治療で体外受精を受ける場合、受診の日時を予め設定することが難しいことに加え、一定期間に何回もの通院が必要となります。そのため、治療と仕事との両立が難しくなります。治療を継続するためには職場での不妊治療への理解が不可欠です。また、体外受精で2人目を持ちたいと思うクライエントに対しては、不妊クリニックにおける託児施設の準備も必要となります。
（夫婦の出産意識調査2021 公益財団法人 1more Baby 応援団）
（吉村 やすのり）
