OECDによれば、成人の能力調査で日本はフィンランドに次ぐ2位ですが、時間当たりの生産性はG7で最下位です。能力の高さが労働生産性に結び付いていません。この要因の一つはリスキリング（学び直し）を巡る企業と労働者のズレです。
企業が労働者に求める能力開発は、協調性・協働力が6割弱、職種に特有の実践的スキルが4割弱を占めています。長期雇用を前提に、企業内でのみ通用するスキルを求める姿がうかがえます。労働者側は、語学力、専門的なAIの知識・能力といった希望が強くなっています。企業が求めるスキルとズレていれば、生産性向上に結びつかず賃金が継続的に上がらないことになり、労働者と企業の意思疎通が求められます。
（2026年2月11日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
