日経リサーチの2025年版のブランド戦略サーベイによれば、総合評価ではヤマト運輸が3年連続の首位でした。物価高で個人消費が落ち込む中でも、インターネット通販などを支える身近な生活インフラとして高い評価を得ています。2位のパナソニックは、とりわけ美容家電で若い女性層から支持を集めています。
日本コカ・コーラ、明治、味の素の3社が新たにトップテン入りしています。前年調査の19位から6位に上昇した明治は、価格が高めの機能訴求型食品の開発といった施策がビジネスパーソンに高く評価されています。トップテン以外ではトヨタ自動車が前年の28位から13位に急上昇しています。
総合評価の構成要素となる個別指標をみると、消費者対象の知覚指数であるPQ-Cでは、味の素が首位となりました。さらに2位のキユーピーから8位の日清食品まで食品会社が上位を占めています。インフレ傾向がつづくなか、出費を抑えつつ手軽で多様な食事を自宅で楽しみたいとする消費者ニーズが高まっています。
（2025年9月11日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
