1970年代前半生まれた団塊ジュニアは、今、40代半ばになっています。かつては仕事に脂が乗ると言われていた世代の多くが、今はずっとヒラ社員の危機にあります。大和総研によれば、現在40代で部長に就いている人の割合は2.5％、課長は11.2％に過ぎません。この比率は2000年代後半から低下が目立つようになり、10年前より部長が1.6ポイント、課長は2.6ポイント下がっています。全体では部課長の割合は横ばいか微減ですが、団塊ジュニアの役職者比率は年々下がってきています。
団塊世代ジュニアの40代は人数が多く、人件費に占める割合も大きくなっています。企業はボリュームゾーンの昇進を遅らせて、人件費の削減を図っています。年功序列の賃金体系が崩れ、今の日本企業では長年働く社員ほど賃金が伸びにくくなってきています。現在、企業の7割は、課長以上の管理職に仕事の中身に応じて給料を決める役割・職務給を採用しています。かわりに減ったのが年齢・勤続給です。仕事で成果を残せなければ、賃金は増えません。
（2017年11月2日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
