東京大学や京都大学など旧帝大と呼ばれる大規模な国立総合大が、稼ぐ力の強化に力を入れています。各大学の産学連携や寄付による収入は、5年間で3割増えています。最も多かったのは東京大学の882億円で、最も少ない北海道大学の4.5倍でした。全大学が2017年度から金額を増やしており、大阪大学は5割増、東京大学は4割増と伸びが目立っています。
一方で教育力や組織力に関わる指標では、旧帝大は上位から外れています。教員1人当たり学生数が一番少なかったのは旭川医科大学の2.8人で、滋賀医科大学の2.9人や浜松医科大学の3.0人が続いています。旧帝大で最も少なかったのは8位につけた東北大学の5.5人で、最も多かったのは17位の九州大学の7.6人でした。附属病院や研究所に所属する教員らが多いと、数値が小さくなります。
女性教員比率では、旧帝大の低さが目立っています。国立大学協会のまとめによると、2023年時点の女性教員比率が最高だったのは、東京外国語大学の45.5％で、お茶の水女子大学、奈良女子大学などが続いています。旧帝大では最も高い大阪大学と名古屋大学が19％台で、最低の東京大学は15.3％でした。旧帝大は理系学部に充てる教員が多い一方で、理系専攻の女性が少ないことが影響しています。
（2025年1月4日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
