医療スタートアップのネクイノの調査によれば、女性特有の健康問題について職場に求める対応としては、柔軟な勤務形態を支えるサポートが56.9％、治療などの休暇制度が48.8％に次ぎ、ピル服用代金の会社補助が46.0％を占めています。
ピルは、避妊効果の他に生理痛やPMS（月経前症候群）など月経にまつわるトラブルにも効果的です。毎日飲む低用量ピルを1カ月服用する際にかかる平均費用は、診察代なども含めると3,000円程度であり、経済的負担を感じる女性も多くなっています。北米などでは、優秀な人材の確保のため、福利厚生としてピルなど女性の健康に積極的に投資する企業が増えています。雇用主と従業員で課題を共有し、企業の指向性にあった形で、社会実装が進んでいくことが大いに期待されます。
（2022年8月15日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
