摂取後の副反応に対する診療体制
日本産科婦人科学会は、多様な症状を呈する方の診療体制の整備を、厚生労働省とも協力して積極的に進めてきました。現在、接種後に何らかの症状が現れた方のための診療相談窓口が全国85施設（全ての都道府県）に設置されております（図10）。しかしながら、これらの体制がまだ有効に機能していない面もあり、今後、さらに施設間や関連する診療科の間の連携を強化し、接種後に症状がでた際に、安心してすぐ に診療を受けられる体制作りに努力していく必要があります。
（「子宮頸がんとHPVワクチンに関する正しい理解のために」 日本産科婦人科学会）
（吉村 やすのり）
