2月15日付の朝日新聞に、日本産科婦人科学会が主催した子宮頸がんワクチンに関する市民公開講座の記事が掲載れました。厚生労働省がHPVワクチンの積極的な勧奨を中止してから4年8ヶ月が経過しようとしています。国内外の発表において、HPVワクチンを接種することにより、HPVの感染率が低下し、子宮頸がんの前がん病変が減少することが報告されています。こうした事実を市民の皆様に知っていただくために、2月3日に日本産科婦人科学会は公開講座を開催いたしました。
これまで日本産科婦人科学会は3度の声明を出し、理事会後にも記者会見をしてきましたが、HPVワクチン接種再開に関する報道はまったくされることはありませんでした。今回の朝日新聞の報道は、マスコミリテラシーを示していただいたと思います。メディアを通して国民の皆様にHPVワクチンの有用性が少しでも伝わることを期待しています。
（2018年2月15日 朝日新聞）
（吉村 やすのり）
