厚生労働省の人口動態統計によれば、2017年の日本人の死因は、がんが27.9％と最多です。心疾患が15.3％、脳血管疾患が8.2％と続き、循環器病では計23.5％を占めています。また国全体の医療費の傷病別内訳でも、循環器病は約5兆9千億円と、全体の2割を占めており、効果的な治療体制を整備する重要性が高まっています。
厚生労働省は、がんに次いで日本人の死因の上位を占める循環器病の診療実態について、情報収集体制の構築に乗り出します。循環器病情報センターを設置し、脳梗塞や急性心筋梗塞などの患者数や治療状況について地域別にきめ細かく把握します。情報収集の対象となる循環器は、当初は脳梗塞、脳出血、くも膜下出血、急性心筋梗塞、大動脈解離、心不全の6疾患です。集めるデータ内容は、患者の年齢や住居地、受診した地域のほか、症状の度合いや検査の所見などです。
（2019年3月25日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
