エムティーアイの調査によれば、新型コロナウイルスの感染拡大時に職場のサポートがなかったと答える人が3割に達しています。在宅勤務になったが19.3％、すでに産休に入っているが13％と続いています。負担の少ない業務にしてもらったという自由回答もあり、職場のサポートを受けられている妊婦もいました。一方で、正社員の女性が在宅勤務になった割合は23.4％でしたが、契約・派遣社員の場合は18.5％と低率であり、雇用形態によって職場の対応に差があることがわかりました。
国連児童基金は、世界保健機関のパンデミック宣言から40週以内に生まれる子どもの数が世界で1億1,600万人にのぼると推定しています。妊婦が新型コロナに感染した際の重症化リスクは明らかになっていませんが、出産に不安を覚える妊婦への手厚い支援が求められています。企業の対応も急務です。
（2020年6月1日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
