現在、日本国内23施設で実施されている新型出生前診断を、今年4月から3ヶ月の間に
1500人の妊婦が受けていることが判明した。臨床研究の共同研究組織であるNIPTコンソーシアムが15日に横浜で会議を開催した。現在の研究目的は遺伝カウンセリングの方法についての検討とされているが、会議では今後の研究のあり方についても検討された模様である。現在のわが国での検査はシーケノム一社だけで行われているが、これとは別に新たな検査会社と連携する医療機関の動きもあることより、検査方法や検査対象も異なるため、遺伝カウンセリングの方法も変わってくる可能性もある。いずれにしても、新型出生前診断については正確なデータの蓄積が第一である。
（吉村 やすのり）
