朝日新聞は、東京五輪の開催の是非について3回調査をしています。7月は夏の第2波が始まった頃の調査で、来年2021年の夏に開催が33％、再び延期が32％、中止が29％でした。10月は、来年2021年の夏に開催が41％に増えた一方、中止が28％、再び延期が26５にとどまっていました。第2波が下火となり、政府の観光支援策であるGO TOトラベルの利用が本格化しはじめた時期の調査だったことが影響したかもしれません。
ところが、冬の第3波が拡大する中の調査だった12月は、来年2021年の夏に開催が30％に減りました。一方、再び延期は33％、中止も32％に増えています。新型コロナの感染拡大に合わせるかのように、来年2021年の夏に開催はトーンダウンしています。
12月の調査では、年代別の濃淡が出ています。来年2021年の夏の開催がトップだったのが40代の39％です。最低は70歳以上の24％でした。再び延期の最高は18～29歳の48％、中止の最高は70歳以上の42％で、最低は18～29歳と30代の26％でした。現在のコロナ感染拡大の状況下では、東京五輪の開催は難しいと言わざるを得ません。実施しようとするならば、そのための体制づくりを今から急がなければなりません。
（2021年1月15日 朝日新聞）
（吉村 やすのり）
