次世代に向けたリプロダクティブヘルスに関する情報発信のためのオンラインイベントが開催されました。
今回の医療従事者と不妊治療経験者に対する意識調査により、生殖にかかわる知識に対する教育や正しい情報提供が、わが国においては十分になされていないことが明らかになりました。
わが国において、体外受精などの生殖補助医療を受けている女性の年齢は40歳がピークであり、高齢妊娠や出産を余儀なくされています。子どもを持ちたいと考えるなら、生殖年齢には自ずと限界があり、生殖の適齢期があることを認識することが大切です。こうした生殖に関する知識を、思春期の早い時期から女性のみならず男性にも、教育しておくことが必要になります。ネット社会にあっても、生殖に関する学校教育の充実が急務です。
(吉村 やすのり)