2月27日、京都府立医科大学産婦人科学教室主催の第29回KFG研究会で「女性が日本の危機を救う」と題して特別講演させて頂きました。
わが国の少子化問題は危機的な状況にあり、このままの状態が30～40年続けば、わが国の存続自体が危ぶまれます。この危機を突破するためには若いカップルが子どもを持ちたいと思う環境を整えることが大切です。そのためには地方における周産期医療の確保は、最低限度の必要条件となります。その周産期医療を守るためには、若い産婦人科医師の70％を占める女性医師の就業継続が、喫緊の課題となります。周産期医療提供の体制の確立なくして、わが国の少子化対策は始まりません。
（吉村 やすのり）
