国立がん研究センターの調査によれば、AYA世代と呼ばれる18～39歳の若年がん患者の45％が、生活に何らかの経済的影響を受けたことが明らかになりました。がん患者全体の24％と比べ高い割合となっています。若年患者は困難や孤立感を感じている人が特に多く、支援が必要です。若年患者はがん全体の約2％に当たります。
経済的な影響の内訳は、貯金を切り崩したが全体では17％だったのに対し、若年患者では29％でした。親戚や他人から金銭的援助を受けたが若年患者では17％に上っています。
収入のある仕事をしていた若年患者のうち、休職や休業をしたのは64％、退職や廃業は19％でした。がんになったことで家族に負担や迷惑をかけていると感じる若年患者は80％に達し、全体の58％と比べて高くなっています。身体の苦痛や気持ちの辛さを感じる割合も高い傾向がみられます。
（2025年7月5日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
