総務省によれば、日本のスマートフォン保有率は約67％で、年々上昇し続けています。通話やメールに加え、多様なアプリケーションが手のひらサイズに収まるスマホは、様々な業界にパラダイムシフト（改革）を起こしました。
2010年、地上デジタル放送も始まっておらず、DVDは映画やドラマを視聴するメディアの一角を担っていました。スマホやタブレット、テレビなど複数の端末で動画や音楽が視聴できるサブスクリプションが浸透し、レンタルビデオ店は減少しました。
インターネット通販の利用率は、今や全世代平均で約7割を超えています。買い物の負担が減ることを理由に60代以上の利用者数も多く、宅配便の取扱件数は急激に増加しました。ドライバー不足が深刻化し、インターネット通販の事業者が駅に宅配ロッカーを設置するなど業界全体で最適化を推し進めています。
キャッシュレス決済の普及率は、ここ10年で約2倍になっています。2001年に交通系ICカードが登場し、2003年に主要エリアでの相互利用が開始されました。電車に乗る時に切符を買うことは少なくなりました。コロナ禍以降、レジでの金銭授受を避けてキャッシュレスの利用を促す店舗もあります。
コロナ禍の影響で、オンライン授業やリモートワークが拡大しました。デジタルトランスフォーメーション（DX）が加速し、私たちの生活は大きく変化しています。人工知能（AI）などのテクノロジーの進化は勢いを増してきています。
（2020年10月16日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
