子宮頸がんなどの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）の感染を予防するワクチンについて、4月から9種類のHPVを対象とする9価ワクチンが、全額公費の定期接種で使えるようになります。対応できるウイルスの型が増え、子宮頸がんにかかわるHPVの約9割をカバーできることになります。海外では9価のワクチンが主流となっています。世界の80以上の国・地域で承認され、50以上で定期接種となっています。
4月から小学6年～高校1年相当の女性を対象に、HPVワクチンの定期接種として従来の2価と4価に9価も加わります。価とは、対応できるHPVの遺伝子型数を示し、大きいほど幅広いHPVに効果があります。9価は、従来計3回の接種が必要でしたが、9～14歳の女性は2回でも可能とする薬事申請を認めることが了承されました。9価の定期接種についても、同年齢は2回接種にする見込みです。
子宮頸がんは子宮の出口に近い粘膜にできるがんで、95％以上でHPV感染が原因とされています。主な感染ルートは性交渉です。一生涯で5～8割の女性がHPVに一度は感染すると推定されていますが、ほとんどは自分の免疫力で自然と検出されなくなります。しかし、一部の人でHPVが排除されずに感染状態が続くと、数年から十数年かけてがん化します。
HPVワクチンは、原因ウイルスに似せたたんぱく質を体内に打つことでウイルスに対する免疫を作り、感染させないことでがん予防につながります。HPVの型は200種類以上あり、このうち少なくとも15種類のウイルスが子宮頸がんの原因となります。9価ワクチンは、子宮頸がんの原因となるウイルスの88％に対応するとされています。
HPVワクチンを巡っては、定期接種を開始した直後から体の痛みや慢性疲労などを訴える人の報告が相次ぎ、国は接種を促す積極的勧奨を中止したため、定期接種の対象ではありましたが、接種率は極端に低迷してしまいました。その後、専門家会議で接種の有効性が副反応のリスクを上回ることが認められ、2022年から接種の推奨を再開しています。2019年には年間約1万1,000人の女性が子宮頸がんと診断され、2020年に約2,900人が亡くなっています。働き盛りや妊娠適齢期と重なる20代後半から30代で増加傾向にあり、家族や仕事にも影響が出やすいため、ワクチン接種で予防できるメリットは絶大です。
HPVワクチンの効果も分かり始めています。接種率が8割を超えるスウェーデンでは、2006～2017年に10～30歳だった約167万人の女性を対象にした調査を実施しました。17歳までに4価を接種した人は未接種者に比べて子宮頸がんになるリスクが88％減ったことが報告されています。HPVワクチンは男性のがんの予防にも効果があります。海外においては、男性の中咽頭がんや肛門がん、陰茎がんを予防できることから、50以上の国と地域にて男性へのHPVワクチン接種プログラムが導入されています。男性も接種することでHPV感染に対する集団免疫が期待でき、子宮頸がん予防にもつながります。
（2023年3月7日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
