国内では6組に1組の夫婦が、不妊治療を受けているとされています。不妊とは、子どもを望んで夫婦生活を行っても一定期間、妊娠しないことをいいます。日本産婦人科学会は、昨年その期間をこれまでの2年から1年に変更しました。晩婚化などで妊娠、出産を望む年齢が高くなる中、早めに不妊治療を意識してもらい、適切な時期に治療を受けられるようにするためです。妊娠や出産をする年齢が高くなると、妊娠高血圧症や早産など、母子ともに健康面の問題が生じやすくなります。
読売新聞は、高度な不妊治療を行う施設として同学会に登録する597医療機関に2014年の治療実績などのアンケートを実施しています。303施設から回答を得ています。国内では、13年に体外受精が約37万件行われ、4万2554人の子どもが生まれています。ともに過去最多の数ですが、女性の年齢が上がるにつれて出産率は低くなります。同学会の13年のデータでは、体外受精による出産率は30歳で20.3%、35歳は17.2%、40歳は8.3%、45歳以上では1%以下になります。
(2016年2月7日 読売新聞)
(吉村 やすのり)
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