生殖補助技術（以下ART）によって生まれた子どもについて、排卵誘発あるいは体外受精・体外培養によるART児への影響が全世界で懸念されており、ART児に特定の先天異常が集積するという信頼あるデータも北欧を中心に複数出されている。
身体発育・精神運動発達はできれば成人するまでの追跡が望ましく、とくに通常の社会生活を送れるかどうかがはっきりする6歳までの追跡は必須である。厚生労働科学研究において（主任研究者：吉村泰典）、平成22年度より、生殖補助医療によって生まれた子ども3000例の発育の調査が開始されている。現在、3歳までの追跡調査が終了しているが、今後15歳まで追跡調査を行う予定である。
これまでこういった調査はわが国では行われておらず、調査の必要性が指摘されていた。
（2013年10月23日読売新聞）
（吉村 やすのり）
