文部科学省の調査によれば、2016年度に公立小中学校に勤める教員の平均年齢が、前回（2013年度）から2回続けて低下しました。1970年代のベビーブームにより、大量採用された教員の多くが定年退職を迎え、若手の採用が増えているためと考えられます。公立小教員の平均年齢は、43.4歳と前回から0.6歳、公立中で43.9歳と0.2歳いずれも低下しました。年代別に見ると、小学校では50歳以上のベテラン教員の比率が36.2.％と前回から2ポイント減少し、30歳未満の若手教員は17.3％と2.1ポイント増えました。東京、大阪など大都市近郊に比べて、地方は教員の年齢が高い傾向がみられます。
ベテラン教員が学校を去っていく中、現場では若手育成が課題になってきています。若手が年々増える中、ベテランの指導技術を意識的に伝えていく必要があります。教育におけるベテラン教員の力は大きく、ノウハウの継承が大切です。
（2017年9月15日 朝日新聞）
（吉村 やすのり）
