厚生労働省は小児がん患者の治療実態に関する調査を検討しています。調査対象は、子供のがん診療の中心となる小児がん拠点病院などで2014年か2016年にがんと診断された際に18歳以下だった患者です。治療中の人だけでなく、すでに復学した人や亡くなった人も含めます。約4千人に調査票を送り、治療と学業の両立や経済的な負担などを回答してもらうことにしています。
小児がんは、主に15歳以下の子供に起きる悪性腫瘍です。厚生労働省によると、年間約2千～2,500人が診断されます。病名は白血病やリンパ腫など血液の腫瘍や脳腫瘍が多く、発見後に治る割合は高くなっています。小児がん患者は成人後も検査などを定期的に受ける必要があり、家族も含めて長期間病気と向き合うことになります。また、治療成績の向上に伴い、10年生存率も上昇してきていることから、将来の妊孕性についての配慮も必要になってきています。調査結果を生かして、がん・生殖医療の支援策につながることが期待されます。
（2019年5月8日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
