2021年度に導入される中学校の新学習指導要領は、英語の授業に関し、英語で行うことを基本とするとしています。文部科学省の2018年度の調査では、発話の50%以上を英語でしている中学校の英語担当教師の割合は、1年生で75.1%でした。このうち発話の75%以上が英語なのは、18.0%にしかすぎません。50%未満は24.9%でした。中2、中3でも同程度の結果でしたが、学年が上がるにつれ50％以上の割合は、わずかに下がります。
一方、英語担当教師の英語力向上はまだまだです。言語力を6段階で評価するCEFR(欧州言語共通参照枠)で、B2レベル（英検準一級程度）以上の人の割合は上昇傾向にあるものの、2018年度で36.2％にとどまっています。
（2019年5月13日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
