経済協力開発機構（OECD）がまとめた各国の教育に関するデータによれば、大学の理系の修士、博士課程卒業者で女子の占める割合は、日本はそれぞれ23％、21％で43カ国中最下位でした。工学部の学生は男子が84.6％に対して、女子は15.4％、理学部は男子72.1％、女子27.9％でした。文部科学省の今年度の学校基本調査をみると、理系学部の女子比率の低さが目立ちます。
女性の割合の最も高かったのは、修士がポーランドで74％、博士がラトビアで68％でした。OECD平均は修士54％、博士46％で、日本の次に割合が低かったのは、修士がルクセンブルグで41％、博士が韓国で36％でした。日本はぞれぞれの国の約6割しかいません。日本は、女性の技術者や研究者らロールモデルが少なく、男性中心の仕事になっています。大学の学士、修士、博士課程の教員のうちの女性の割合も、日本は23％に過ぎません。最高はリトアニアの57％で、日本の次に割合が少なかったのは韓国で33％でした。
一方、各国が小学校から大学や大学院、専門学校など教育機関に対して行った公的支出の、国際総生産（GDP）に占める割合は、日本は2.9％で、比較可能な35カ国中3年連続で最下位でした。最高はノルウェーの6.3％で、フィンランドが5.4％、アイスランドとベルギーが5.3％と続き、OECD平均は4.0％でした。高等教育に対する公的支出のGDPに占める割合は0.4％で、OECD平均である0.9％の半分以下でした。
（2019年10月8日 朝日新聞）
（吉村 やすのり）
