日米とも大学の女性学長はまだ少数派です。女性が働き続けるには、子育てなどと両立しやすい研究・労働環境の改善や、経営経験を積む機会を増やすことが大切となってきています。女性が大学経営に関わる道を切り開く上で、子育てをしながら大学院で学び、修士号を取得できる環境整備が必要となります。
国立大学協会の調査では、国立大学の学長、副学長、理事に占める女性の割合は、7.8％と1割にも満たない状況です。学長の30％を女性が占める米国の大学では、職場で保育施設の整備が進み、育児への責任も男女間で共有されるようになっており、仕事と子育ての両立は可能です。日本では研究職から学長になるケースが多く、女性研究者に対する支援が大切となります。
（2020年1月29日 読売新聞）
（吉村 やすのり）
