小児がんの治療経験者は数万人に上り、20～39歳の若年成人の500～1千人に1人とされています。厚生労働省の調査によれば、2016年の1年間に小児がんと診断された0～14歳の患者は2,144人に上っています。米国の調査では、小児がんの5年生存率は2015年には85％を越えています。しかし、治療から平均13年後に、41％に晩期合併症の症状が出現し、その中の37％に複数の症状がみられます。内分泌障害と骨や筋肉の症状が最も多くなっています。小児がんは治ってからが重要で、医療者がかかわりながら自分の健康を管理していくことが必要です。子どものころに受けたがんの治療の影響が大人になってから出る晩期合併症を予防したり、早期に見つけたりするための長期フォローアップ外来が必要です。
小児がんの治療成績が向上してくると、将来の妊孕性も大きな問題となってきます。がん治療経過中に生殖機能がなくなることもあり、最近は、本人に病名を告知したり治療内容を説明したりする動きが広がっています。家族のみならず、本人への説明と同意が大切となります。
（2020年2月19日 朝日新聞）
（吉村 やすのり）
