戦後1955年当時117万件を超える人工妊娠中絶件数は、2018年には16万件数に減少しています。これには日本家族計画協会を始めとするわが国産婦人科医の絶え間ない啓発活動、低用量経口避妊薬や緊急避妊薬の承認・発売を実現させるなど、わが国女性のリプロダクティブ・ヘルツ／ライツ（性と生殖に関する健康と権利）の向上に尽力してきたことに負うところが多いと思われます。
今後は、OCと呼ばれる経口避妊薬やLEP製剤である月経困難症の効能・効果を有する保険適用薬を、避妊のみならず、女性のQOL改善のために、服用の啓発を強力に推奨していくことが大切となります。
（家族と健康 第793号2020.4.1）
（吉村 やすのり）
