日本がん・生殖医療学会の鈴木直理事長が中心となり、日本産科婦人科学会、日本生殖医学会、日本泌尿器科学会に呼びかけ、小児・AYA世代のがん患者の妊孕性温存にかかわる国の支援の要望書を、田村憲久厚生労働大臣宛に提出しました。
小児・AYA世代がん患者への妊孕性温存に係わる経済的負担に対する必要な費用支援は、全国共通の課題であり、国の関わりが急務となっています。本支援によって、がん患者の身体的・精神的苦痛が軽減し、がんサバイバーシップ向上に繋がり、将来こどもを産み育てる可能性（選択肢）を残し、がん患者が希望をもってがんと闘うことができます。がんを克服した経験者が自信を持って参画できるような社会の実現に向けて、経済負担に対する支援をお願い致しました。
（吉村 やすのり）
