わが国において、年間80万人にがんが発生する。日本人の2人に1人はがんにかかる。がんは一般に高齢者に発生することが多いが、女性では子宮頸がんや乳がんなど若い世代に発生するがんが多い。最近では治療成績が良くなり、3分の2以上は数年後も健在であると推定されている。そのためがんになっても安心して暮らせる社会の構築が大切となっている。
がん患者が治療終了後、あるいは治療を続けながら働くことができるような態勢を考えなければならない。企業側は勤務時間の短縮、治療のための休暇、職場の配置転換などを考慮すべきである。わが国は今後、労働人口が急激に減少する。がん患者の職場支援は、労働力人口の確保のためには重要なテーマとなる。
（2014年6月8日 読売新聞）
（吉村 やすのり）
