国立がん研究センターの集計によれば、がん医療の中核として厚生労働省が指定する全国約400の拠点病院などの間で、診断から5年後の生存率に最大2倍の格差があることが分かりました。新薬を早期に投与できる体制などの違いが影響した可能性があります。生存率はがん登録法に基づいて国立がん研究センターが集計しています。
日本経済新聞は、1～4期の進行度の違いを調整し、全国平均が100となる指標である生存率係数で、がん治療生存率を比べています。病院間で最も格差が大きかったのは肺がんです。トップの愛知県がんセンターは係数が130で、平均より3割高くなっています。最も低い病院は61で差は2.1倍でした。
他の部位別の格差は、大腸が1.6倍、胃が1.5倍、肝臓が1.4倍、乳房が1.1倍となっています。地域の中心となる拠点病院でもばらつきがあります。全病院の治療成績が平均水準以上であれば、2年間で約7千人が5年を超えて生存できた可能性があります。しかし、生存率は進行度以外の患者の状態や年齢も影響します。生存率だけで病院の優劣を判断するのではなく、治療方針を決定するための評価の判断材料とすべきです。
（2021年8月31日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
