日本がん・生殖医療学会は、がんの治療によって生殖機能が損なわれる場合に備えて、精子や卵子を凍結保存した患者の情報登録システムの運用を、2022年1月から始めます。登録者は専用のアプリで定期的に病状や不妊治療の経過を入力します。保存した精子や卵子を使った不妊治療でどのくらい子どもが生まれたか、実態の分析に活用されます。アプリでは患者同士が匿名で交流したり、学会から最新の医療情報を発信したりします。
治療に抗がん剤を使う自己免疫疾患の患者も対象となります。従来の仕組みでは、保存した精子や卵子を使わないまま何年もたって連絡が取れなくなる場合がありましたが、情報の精度を高め、長期的な支援につなげます。
約6千人が参加して、2018年から運用されている既存の仕組みを刷新します。従来の仕組みに登録していた人も、同意を得られれば新システムに移行します。政府による精子や卵子の凍結保存費用の公費補助制度を利用する場合は、新システムへの登録が必要となります。新システムにはまず約140の医療機関が参加します。医療機関は、患者から同意を得たうえで、氏名や居住地、病名、予定している治療、生殖機能データなどを登録します。患者は専用アプリをダウンロードし、少なくとも年1回は病状や不妊治療の経過を入力します。
（2021年12月27日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
