リクルートワークス研究所の調査によれば、55％がテレビ画面のあるウェブ会議がコロナ前と比べて増えたと答えています。音声のみのウェブ会議も45％増えた半面、67％が対面のコミュニケーションが減ったと答えています。新型コロナウイルス下で企業のコミュニケーションは大きく変容しています。
コミュニケーションの内容は、情報伝達のための会議が増えたが24％、意思決定・合意形成のための会議が増えたが19％との意見が目立っています。ウェブ会議が増える一方、仕事とは関係のない雑談が減ったが45％、ちょっといいですかなどから始まる会話が減ったが33％との指摘があり、29％がコミュニケーションの満足度が下がったと感じています。
米マイクロソフトの調査では、在宅勤務者の43％が会議への参加意識を持てないと答えています。大人数で簡単に集まれるようになりましたが、同僚の監視が無いため、他の仕事をしながらの人が目立ち、生産性の低下を招いています。スタンフォード大学などの調査によれば、ウェブ会議は少人数ほど効果的であり、10人以上では対面の方が効率が良いことが分かっています。パソコンの画面では参加者の表情が読み取りにくく、円滑な対話が難しいようです。
コロナ前は、会議が最も効率的に情報共有や意思決定をする場でしたが、チャットや遠隔地の同僚と協働作業できるクラウドソフトなどデジタルツールの普及で選択肢が増えています。会議ありきの社内コミュニケーションを見直し、目的に応じた使い分けが重要となります。
（2022年3月28日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
