東京パラリンピックは、障害者スポーツへの向き合い方を変えるきっかけとなっています。スポーツ庁の2021年の調査によれば、障害者自身が運動・スポーツを実施している割合は、成人で週に1回以上が31％に達しています。2020年に比べて6.1ポイント増加しています。子どもや若者（7～19歳）は特に顕著で、41.8％と同13.9ポイントも伸びています。
一般の関心も高まっています。都民の意識調査によれば、障害者スポーツに関心があると答えた人は38.9％であり、大会の開催前と比べ、8.3ポイント増えています。
障害者スポーツを根付かせていくには、アクセスしやすい施設の整備のほか、競技の指導者や支援者の育成などが大切です。障害者がいつでもどこでもスポーツできる環境を整えるため、官民を超えた施設のネットワーク化がこれまで以上に重要になっています。
（2022年8月24日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
