上場企業の取締役で高齢化が進んでいます。平均年齢は2011年の約59歳から2024年に約62歳になり、70歳以上の比率は7％から18％に高まっています。
年齢層が高いことが多い社外取締役の増加も影響したとみられていますが、社内の取締役に絞っても、平均年齢は58.9歳から60.9歳に高まり、70歳以上の比率は4％から9％に上がっています。海外では、社外取締役も含む平均年齢は、米ナスダックで61歳、英国で60.1歳、ドイツで59.3歳、韓国で59歳、香港で54.9歳と東証プライムよりも低くなっています。米ニューヨーク証券取引所は平均62.9歳とプライムを上回っています。
高齢役員は経営に関する経験値が高い一方、デジタルなどに弱い傾向があります。幅広い年齢層から取締役を起用する年齢の多様性と株価の関連性は高いとの分析もあります。取締役会の若返りが、企業の課題になっています。
（2025年2月20日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
